好事例集令和元年度版
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66障害特性をふまえた配慮事項視覚障害者が安心して歩けるように室内の配置を伝え、通路には物を置かないようにしましょう。弱視者については、階段のステップの色とエッジの色のコントラストが強いと識別しやすくなります。会社によっては、混雑時のリスクを避けるために通勤時間をずらすなどの配慮をしているところもあります。必要であれば拡大読書器などの活用も検討しましょう。物を指し示す場合には、「ここ」「そこ」といった指示代名詞ではなく、具体的に何がどこにあるか伝えます。視覚障害会議などでは、手話や筆談、メールなどで内容を伝えるなど、聴覚障害者も参加できるよう情報保障(代替手段により情報を提供すること)を心がけましょう。緊急時の対応や連絡体制(FAX、社内メール、個人の携帯メール・SNSなどの活用)を決めておきましょう。きちんと意味内容を理解しているか復唱・確認をするようにしましょう。目で見て言葉を覚えるため、特殊な読み方をする漢字などには「ふりがな」をふったり、業務で使用する略語などは読み方や意味内容を明記したリストを作成しておくと役立ちます。聴覚障害者自身の発音が聞き取れない時は、遠慮なく紙に書いてもらいましょう。言語・聴覚障害人工的電気刺激による心臓を興奮収縮させる心臓人工ペースメーカーなどを使用している場合、誤作動を防ぐため、高エネルギーの電磁波を発生する家庭電気製品、医療用機器、工業用機器の使用には注意が必要です。内部障害【心臓機能障害】障害以外の部位の活用、機械化、治工具や補装具の利用、作業台の高さ調整、作業分担や作業編成の変更、工程の改善、ペア作業(相互の能力を配慮してペアを組ませる)などの配慮が効果的です。また、下肢に障害がある場合、エレベーターやスロープを活用した職場内での段差解消、通路の整頓、作業座席の配置、トイレの改造などの環境整備や、通勤に関連して駐車場の確保や時差出勤、在宅勤務などを導入することなどが考えられます。肢体不自由働きやすい職場づくりを検討するために、障害種別ごとに必要な配慮をご紹介します。

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