・パソコン操作のレクチャーを行った結果、パソコン貸与率が66.7％から82.9％に引き上がり、パソコンを使用した新規業務の獲得にもつながった。・障がいの有無に関わらず在宅勤務の可能性が認められグループ会社のプログラムである、障がいのある学生や既卒者向けデジタル人材育成と就労支援を行う「Diverse Abilitiesインターンシッププログラム」にも発展した。・感染症の拡大やデジタル化社会の進化など、急速な社会の変化に対応できる人材育成は、障がいの有無に関わらず大変重要であると考えています。99４．在宅勤務の開始後を見据え、Excel・Word・PowerPointの問題集、習熟度確認のためのテストを準備した。業務指示者が確認しやすいよう、習得したスキルの一覧表を整備した。改めて気づかされました。◆取組後の効果・これまでパソコンを使った業務に携わることが少なかった知的障がいのスタッフも、パソコン操作がスムーズにできたことから、在宅勤務が可能な対象者を広げられることが分かった。◆管理・指導職員の声・取組を進める中で、障がいの種別に関わらず、多様な可能性があることに
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