索引 索引 【Ａ】 ADA→障害をもつアメリカ人法 ADHD→注意欠陥多動性障害 ASD→自閉スペクトラム症 【Ｃ】 CSR→企業の社会的責任 【Ｄ】 DSM-5 184～187 【Ｅ】 EAP（従業員支援プログラム） 122 ESG 36,41 【Ｈ】 HIV→ヒト免疫不全ウイルス HFPDD→高機能自閉症/（高機能）アスペルガー症候群・自閉スペクトラム症 【Ｉ】 ICD-10（国際疾病分類） 173,177,184 ICF→国際生活機能分類 ICIDH→国際障害分類 IQ→知能指数 【Ｌ】 LD→学習障害 【Ｗ】 Webアクセシビリティ診断 142 【ア】 アスペルガー症候群 66,184～188,219 【イ】 意思疎通支援事業 152,256 イレウス→腸閉塞 インクルージョン 31,41 陰性症状 176 【ウ】 ウィリス動脈輪閉塞症→もやもや病 ウイルス性肝炎 166～167 うつ病→気分障害 【カ】 解雇の届出 125,227,243 潰瘍性大腸炎 161,193～195 カウンセリング 108～119 学習障害（LD） 183～188 拡大読書器 105,140～141,144～145 下肢障害者 124,132 画面拡大ソフト 106,140,144～145 画面読み上げソフト→スクリーンリーダー 感音性難聴 106,146 肝臓機能障害（肝機能障害） 66,155,165～167 【キ】 記憶障害 64,201～202,211 企業グループ算定特例（グループ特例） 233 企業の社会的責任（CSR） 15,28～32 企業名の公表（公表） 216 義肢 64,132～133,256 義手 64,133 義足 64,133 機能・形態障害 18～19 気分障害（うつ病、そううつ病、双極性障害） 　173～181,188 虐待に関する通報・届出 121 求職登録 82,217,260 教育訓練 36～37,58,95～96,228 狭心症 156 虚血性心疾患 156 筋萎縮性側索硬化症 159～160 筋ジストロフィー 159～160 【ク】 クライエント 108～119 グループ適用→特例子会社のグループ適用 グループ特例→企業グループ算定特例 車いす（車椅子） 63,68～71,132～135,256 車椅子使用者用便房、バリアフリートイレ（多機能トイレ） 68～69 クローン病 161,195 訓練手当 226 【ケ】 経済的虐待 120～121 継続雇用→中途障害者の継続雇用 健康管理 61～67,164 言語障害 146～147,151～154 権利条約→障害者の権利に関する条約 権利擁護 102,258 【コ】 広域障害者職業センター 221,247～248,279 高次脳機能障害 173～177,201～207 後縦靱帯骨化症 196 広汎性発達障害（高機能自閉症） 183～192 公表→企業名の公表 合理的配慮指針 16,63,228,277～278 高齢・障害・求職者雇用支援機構（機構） 247～250 高齢・障害者業務課 249,279 高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律（バリアフリー法） 67 口話 65,149 呼吸器機能障害 65,155,158～160 国際疾病分類第10版→ICD-10 国際障害分類（ICIDH） 18～19 国際生活機能分類（ICF） 19 雇用状況の報告 237 雇用率制度 231～239 混合性難聴 106,146 【サ】 在宅就業支援団体 241,288 在宅就業障害者 240～242,288 在宅就業障害者特例調整金（特例調整金） 227,240～241 在宅就業障害者特例報奨金（特例報奨金） 227,240～241 最低賃金 57～58,120～121 採用計画 46 採用後障害→中途障害 採用面接（面接） 80～82 産業医 61～62,164,199,224 酸素療法 65,159 残存能力 123,131 【シ】 視覚障害（者） 64～65,136～145,216～217 色覚（の）障害（異常） 64,138 事業協同組合等算定特例 234 事業主に対する援助制度 263 自己管理（セルフケア） 61～64,67,166,195～196 肢体不自由 63,70,106,130～132,272,276 失語（症） 147,201,204～205 失行（症） 201,204 失認（症） 204 指定医 123,126,224 児童相談所 168,225,251 自閉スペクトラム症（ASD） 185,187～188, 191 社会的不利 18～19 若年性認知症 207～213 視野（の）障害（異常） 138～139 シャント 158 従業員支援プログラム→EAP 就業規則 39,56～58,124 就職ガイダンス 268 重度障害者 132,141,217,220～221, 237,264～265 重度障害者多数雇用事業所 48,264 重度障害者多数雇用事業所施設設置等助成金 264～265 重度障害者等通勤対策助成金 264～265 重度身体障害者の範囲 224 重度知的障害者の範囲 225 重度訪問介護 160,256 就職支援ナビゲーター 221,246 就労移行支援 101,104,178,249,253,259～261,269 就労継続支援 101,178,210～212,253,269 就労定着支援事業所 104,260,269 就労支援機器 105,107,144～145,247,250,266 手話 65,146,148～154 手話協力員 221,246 手話通訳 81～82,148,152～153 障害基礎年金 59～60,126 障害共済年金 60 障害厚生年金 59～60,126 障害者介助等助成金 194,263 障害者基本計画 14,18,216,277 障害者基本法 19,32,120,149,173,184,216 障害者虐待防止法 120～121 障害者控除 160 障害者雇用関係統計資料 272～276 障害者雇用支援人材ネットワーク事業 44,249,262 障害者雇用推進者（推進者） 16,223,233,243 障害者雇用促進法→障害者の雇用の促進等に関する法律 障害者雇用対策基本方針 36,216,223,277 障害者雇用調整金（調整金） 223,240～241,247,249 障害者雇用に係る税制上の優遇措置（税制上の優遇措置、優遇措置） 262,265 障害者雇用納付金（納付金） 51,223,232～235, 240～241,247,249 障害者雇用納付金制度に基づく（各種）助成金 101,218,223,240～242,263～264 障害者雇用の理念 14～15 障害者雇用率 14,197,231～235,237～238,274 障害者作業施設設置等助成金 107,263 障害者差別禁止指針 16,228,277 障害者就業・生活支援センター 101,103～105,221, 250,279 障害者職業カウンセラー 222,248,267 障害者職業生活相談員 3～5,37～39 障害者職業総合センター 247～248,279 障害者職業能力開発校 218～221,247～248, 250,268,280～281 障害者総合支援法 251～253,269 障害者トライアル雇用 47,82,178,260,262 障害者に対する差別の禁止に関する規定に定める事項に関し、事業主が適切に対処するための指針→障害者差別禁止指針 障害者の権利に関する条約（権利条約） 15～16,32, 228 障害者の雇用の促進等に関する法律（障害者雇用促進法） 216,223～224,226～227,231,274 障害者の所得保障 58～60 障害者の態様に応じた多様な委託訓練 221,268 障害者の定義 19,184 障害者の範囲 173,177,184,221,224～227,272 障害者福祉施設設置等助成金 263 障害者優先調達推進法 51 障害手当金 59～60 障害程度等級表→身体障害者障害程度等級表 障害（の）認定 67,160～161,163～164,166 障害年金 59～60,126,212 障害福祉サービス 99,101,178,211,253～254 障害をもつアメリカ人法（ADA） 32 障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律 15,32 小腸（の）機能障害 66,155,161～162,272 常用労働者（常時雇用する労働者） 47,231,235,274 除外率制度 15,231,235～236,274 職業訓練 85～94,268 職業準備訓練 250 職業準備支援 171,249,268 職業紹介 79,194,217,219～221,246 職業能力開発 85～86,217～221,268 職業リハビリテーション 14,18,21,124,188, 217～221,223,246～249 褥瘡〔じょくそう〕 62～63,160 職場定着推進チーム 96,123～124 職場適応援助者（ジョブコーチ） 42,82～84,97,143, 171,178,189,217～222,227,248,264,267 職場適応訓練 227,268 職場復帰支援（復職支援、リワーク支援） 124～125, 181,221,249 職務（の）再設計 22,26,52,85,124,267 職務配置 39,53,84～85 自立支援給付 160,254 新型のうつ病 180 新近性効果 118 腎機能障害→腎臓機能障害 心筋梗塞 156 神経線維腫症 196～197 進行性 64,130～131,159,195,199～200 心臓機能障害 65,155～156 腎臓機能障害（じん臓機能障害、腎機能障害） 65, 155,157 身体障害 130～177,195～197,201,205,206, 216～221,224,226～227,231,237～238,272,274,276 身体障害者更生相談所 160,251,283 身体障害者授産施設 253 身体障害者障害程度等級表（障害程度等級表） 130,224 身体障害者相談員 251 身体障害者手帳 123,126,224 身体障害者の範囲 224,272 身体障害者福祉司 251 心不全 65,156～157,159 腎不全 157～158 【ス】 遂行機能障害 64,201,203 随伴障害 131～132 スクリーンリーダー（画面読み上げソフト） 139～145 ストマ 65,160～161 ストレス 62～67 スロープ 68,124,132 【セ】 生活介護 256,269 生活支援員 126 生活相談員→障害者職業生活相談員 精神疾患 66,173～175,180～181, 188,272～273 精神障害（者） 173～182 精神障害者雇用トータルサポーター 211 精神障害者総合雇用支援 181,249,267 精神障害者の範囲 173,177,225 精神障害者保健福祉手帳 123,173～174,182, 189～190,225～226,251,276 精神保健及び精神障害者福祉に関する法律（精神保健福祉法） 173,225 精神保健福祉センター 100,168,225,251,288 精神保健福祉法→精神保健及び精神障害者福祉に関する法律 性的虐待 120 税制上の優遇措置 265 脊髄小脳変性症 195 脊髄損傷 63,196 切断 64,130,132～133 全盲 64,136,139～143 【ソ】 そううつ病→気分障害 双極性障害→気分障害 相談の例 114 【タ】 ダイバーシティマネジメント 31 多発性硬化症 193,195 ダブルカウント 220 段差 68,81,133～135,141 短時間労働者（パートタイム労働者） 16,47～49, 57～58,220,231,237 【チ】 チアノーゼ 156,159 地域障害者職業センター 101,217～218,221, 246～251,258～260,267,279 地域別最低賃金 57 知的障害（者） 18～20,83～84,168～172,218～221 知的障害者相談員 251 知的障害者の範囲 225 知的障害者福祉司 251 知的障害者福祉法 19,168 知能指数（IQ） 168 注意欠陥多動性障害（ADHD） 177,183～188, 219 注意障害 64,201～202,212 就労支援機器貸出・相談窓口 107,125,145,250, 266,279 駐車場 70,124,132 中小事業主に対する認定制度 16,51 中心静脈栄養法 161～162 中途視覚障害 139,143 中途失聴 146～147 中途障害 20,122～124,217 中途障害者の継続雇用（継続雇用） 122,143,260 聴覚障害（者） 146～154 調整金→障害者雇用調整金 重複障害 132,205,217,221 腸閉塞（イレウス） 161 直腸の機能障害→ぼうこう又は直腸の機能障害 【テ】 定年 125 手すり 68～70,132 伝音性難聴 106,146 てんかん 62～64,66,170,173～174,177, 181,206,225,273 点字ディスプレイ 106,139,143,145 点訳 81 【ト】 統合失調症 66,173～174,176～177,179, 181,225,273 透析 65,157～158 糖尿病 63～64,157 特定求職者雇用開発助成金 80,191,193～194, 217,219,262～263 特定身体障害者雇用率制度 216～217 特別支援学級 185,252 特別支援学校（盲学校） 141,143 特別支援学校（ろう学校） 150 特別支援教育 27,183,252 特別障害者手当 60 特別特定建築物 67 特例子会社 15,48～49,171, 216～217,232～233,275 特例子会社のグループ適用 232～233 【ナ】 内部障害（者） 65,155,157,272 難聴 106,146 難病情報センター 193 難病相談支援センター 100,250,283 【ニ】 二次障害 61,131 日常生活自立支援事業 126 二分脊椎 63,160 認知症 173～174,201,207～213,273 【ネ】 年金 58～60,123,125～126 年金事務所 59～60,123,126 【ノ】 脳血管障害 132,173,177,184,201,208 脳性まひ 131～132,185 ノートテイク 153 【ハ】 パーキンソン病 193,195,208 パソコン要約筆記 153 発達障害者支援センター 66,100,102,250,283 発達障害者支援法 66,183～185,219 バイステックの７原則 108 バリアフリー法 67～68 ハローワーク（公共職業安定所） 246 半側空間無視 202 【ヒ】 筆談 84,106,149,151,154,230 ヒト免疫不全ウイルス（HIV） 66,155, 163,224,272 【フ】 福祉工場 253 福祉事務所 123,126,251～252 プライバシー 278 フレックスタイム制 58 【ヘ】 ペースメーカー 63,65,156～157 ヘルスキーパー 142～143,217 変形労働時間制 58 ベンチレーター（人工呼吸器） 159～160 弁膜症 156～157 片まひ（片麻痺） 64,130,133,205,206 【ホ】 ぼうこう又は直腸の機能障害（直腸の機能障害） 65,160,162 報奨金 223,227,237,240～242, 247,249 放置等による虐待 120～121 保健指導 62 補装具 132,134,251 【マ】 マイクロカウンセリング 111 慢性呼吸不全 159 慢性疾患 67,180,213 慢性腎不全 157 【ミ】 みなし労働時間制 58 【メ】 メラビアンの法則 109～110 メンタルヘルスケア 62,64～65,67 【モ】 盲導犬 141 網膜色素変性症 64,137,138,196 黙従傾向 117 もやもや病（ウィリス動脈輪閉塞症） 196 【ヤ】 雇入れ計画 46,216,227,238～239 【ユ】 指文字 149 【ヨ】 陽性症状 176 要約筆記 153 【リ】 リファレンスサービス 266 療育手帳 19,123,168,173,189,191,205,225 【ロ】 労災病院 251 ろう者 146,148 労働安全衛生法 61～62,164,224 労働者災害補償保険 60 ロービジョン（弱視） 64,136,138～141 執筆者一覧（50音順・敬称略） 朝日雅也 埼玉県立大学名誉教授 岩佐純 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構　群馬障害者職業センター所長 海老原覚 東北大学大学院医学系研究科臨床障害学分野教授 川村宣輝 元日本大学文理学部社会福祉学科教授 草野修輔 東京保健医療専門職大学副学長 日本リハビリテーション専門学校校長 倉知延章 九州産業大学名誉教授 齊藤千晶 社会福祉法人仁至会認知症介護研究・研修大府センター主任研究主幹 坂尻正次 筑波技術大学情報システム学科教授 佐久間肇 東京保健医療専門職大学リハビリテーション学部理学療法学科教授 眞保智子 法政大学現代福祉学部福祉コミュニティ学科教授 髙木憲司 和洋女子大学家政学部家政福祉学科准教授 竹内大祐 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構　障害者職業総合センター元上席研究員 知名青子 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構　障害者職業総合センター上席研究員 春名由一郎 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構　障害者職業総合センター副統括研究員 深江裕忠 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構　 職業能力開発総合大学校能力開発院能力開発応用系職業能力開発原理ユニット准教授 藤尾健二 NPO法人ワークス未来千葉　千葉障害者就業支援キャリアセンター長 松為信雄 神奈川県立保健福祉大学名誉教授 八藤後猛 日本大学理工学部まちづくり工学科特任教授 若林功 国際医療福祉大学医療福祉学部医療福祉・マネジメント学科准教授 厚生労働省　健康・生活衛生局　難病対策課 厚生労働省　労働基準局　安全衛生部 厚生労働省　職業安定局　雇用開発企画課 厚生労働省　職業安定局　障害者雇用対策課 厚生労働省　社会・援護局　障害保健福祉部 厚生労働省　年金局　総務課 厚生労働省　人材開発統括官　特別支援室 文部科学省　初等中等教育局　特別支援教育課 文部科学省　高等教育局　学生支援課 ※執筆当時の所属先を記載しています。 令和7年版 障害者職業生活相談員資格認定講習テキスト 令和７年５月　発　行 編集―独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 〒261-0014　千葉県千葉市美浜区若葉３丁目１番３号 障害者職業総合センター内 電　話 043（297）9514 (障害者雇用開発推進部　雇用開発課) 禁無断転載