training）とがある。 職業能力開発は、段階的かつ体系的に職業技能を習得するための職業訓練で、公共職業能力開発施設＜職業能力開発校、職業能力開発大学校・職業能力開発短期大学校（ポリテクカレッジ）、職業能力開発促進センター（ポリテクセンター）、障害者職業能力開発校＞などで行われている。 職業前訓練は、職業生活に必要な働く意欲、体力、耐性、危険への対応などの職業準備性を高めるための訓練である。地域障害者職業センターの職業準備支援、障害者総合支援法における就労移行支援、就労継続支援、医療機関における作業療法の一貫としての訓練など、職業準備性の向上を目的とする支援は、広く職業前訓練として位置付けられる。 なお、職業前訓練は職業生活の事前の準備ということになるが、職業準備性の向上は就職するまでの条件に限定される訳ではなく、就職後に職業能力開発や職場環境への適応能力の向上のための支援が求められるものでもあり、その意味では、職場におけるジョブコーチ支援や職場定着支援も職業準備性の向上のための支援に含まれることとなる。 ３）就職から雇用継続に向けた支援 就職から雇用継続に向けた支援には、職場開拓、職業紹介（就職あっせん）、職場定着支援（職場適応指導）、企業に対する支援などがある。 職場開拓は、就職先を開拓することであるが、就業支援の過程で、訓練のための実習先の確保を含めることもある。職業紹介は、求人者に求職者を紹介することである。職場開拓、職業紹介ともに、ハローワークが本来業務としており、求人者、求職者について圧倒的な情報量を誇る。各種の支援メニューや各種助成措置の活用も併せて行われており、このステップでの支援は、ハローワークを中心に展開されている。 職場定着支援は、利用者の働く生活、作業、職場の環境への適応度を高め、利用者が職場に定着し、更にはキャリアアップしていくことへの支援である｡このステップでは､それまで利用者に関わった者のうち特に関係の深い者、または企業の上司や同僚が、キーパーソン（key person）となって日常的に支援し、その他の関係者がそれを補佐するスタイルをとることが多い。 第１節 就業支援のプロセス 7
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