348Ｐ１２１ （解答）× （解説） 車いす使用者の開閉動作を考慮すると、引き戸（スライド式）の方が開き戸（通常のドア）より使いやすいです。（Ｐ１２０～Ｐ１２１参照）Ｐ１４０ （解答）〇 （解説） コミュニケーションにはさまざまな方法があります。聴覚障害者だからこの方法でと固定的に考えるのではなく、ある方法でうまくいかなければ別の方法で、あるいはほかの方法を組み合わせて、と工夫してコミュニケーションの輪を広げることが大切です。（Ｐ１３４～１３６参照）Ｐ１５３－１（解答）× （解説） ７つの障害（心臓機能障害、腎臓機能障害、呼吸器機能障害、ぼうこう又は直腸機能障害、小腸機能障害、ヒト免疫不全ウイルスによる免疫機能障害、肝臓機能障害）です。（Ｐ１４１参照）Ｐ１５３－２（解答）× （解説） 全身的な体力の低下を伴っていることが多く肉体的重労働には適していません。ただし、近年は不動による健康リスクの方が重要視されてきており、レクリエーションレベルで本人の体力に合った運動は積極的に勧められるようになってきており、無理のない活動であれば参加は可能です。（Ｐ１４４参照）Ｐ１５３－３（解答）〇 （解説） プライバシーや人権を最大限尊重します。本人の意思を確認し、むやみに拡大しないように関係者の守秘義務を徹底し、健康管理に関する情報は、産業医等必要最小限の担当者にとどめ、関係者の守秘義務を徹底します。（Ｐ１４９～Ｐ１５０参照）Ｐ１６８ （解答）〇 （解説） 精神障害者の共通した障害とは、認知機能の障害と自信と自尊感情の低下があげられます。この２点の内容の理解と、配慮事項の理解が重要なポイントです。（Ｐ１６０～Ｐ１６１参照）Ｐ１７６ （解答）〇 （解説） 発達障害者支援法第２条第１項で、「『発達障害』とは、自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるものをいう」と定義が示されています。 発達障害者支援法の対象は、これまでの施策の対象に該当しないとされた障害を中心として定められた経緯があります。（Ｐ１６９参照）Ｐ１９８ （解答）× （解説） 障害者手帳のない場合でも、難病のある人は、障害者の雇用の促進等に関する法律第２条におけ る「障害者」にあたり、すべての事業主の障害者差別禁止と合理的配慮提供義務の対象です。 （Ｐ１７９～Ｐ１８０、Ｐ１８３～Ｐ１８６参照）
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