てもらう、繰り返し尋ねるなどの工夫が必要でしょう。④ 新近性効果に留意「どう思いますか」「どうしたいのですか」といった開かれた質問ではなかなか意思の確認が難しいクライエントについては、「Aにしますか？Bにしますか？Cにしますか？」というように選択肢をいくつか提示して相談を進める場合があります。その際留意したいのが新近性効果です。新近性効果とは、複数の選択肢を提示した場合、最後に提示された（＝時間的に最も近く新しい）選択肢を選んでしまうということを指します（先述した例でいえばCを選んでしまう）。クライエントによっては、冒頭に提示された選択肢をなかなか覚えておくことが難しく、一番後に提示されたものを選んでしまうということがあるのです。そのため、先述した繰り返し確認するということと共通しますが、選択肢から選んでもらって意思を確認するという場合、選択肢の順番を何度か変えてクライエントに伝え、選んでもらうということが必要な場合があります。⑤ 音声言語のみでなく視覚的補助を用いようクライエントのなかには、音声言語だけではなかなか相談内容を覚えておくことが難しく、また自分でメモを取ることも難しい人もいるでしょう。そのような場合、話し合った内容などについて、相談員がメモを作り渡すということが有効かつ必要な場合があります。また、そもそも話の内容の理解を促すために、音声だけより図があった方がよいということもあるでしょう。話をしながら紙に図解する、ホワイトボードを活用しながら相談をするという工夫の仕方もありますので、クライエントの状況を見ながら（もちろん中には必要のない人もいる）、視覚的補助を導入していくとよいでしょう。なお、障害の有無にかかわらず、紙などを用いながら相談を行うことで、問題となっている状況をより客観的に把握できるという効果がある場合があります。2020年に発生した新型コロナウイルス感染症は、働き方を含む人々の生活を一変させました。ただ2023年５月には「５類感染症」となり、本稿執筆時点である2023年12月時点では、新型コロナウイルスの生活面の影響は、そのピーク時に比べて少なくなっています。そのため出勤の形態も、「テレワーク」から「出社」118Ｑ＆Ａ【問９】相談中は話の内容に注意すべきであり、クライエントの身振り手振りなどの動作を把握することは重要ではない。（解答と解説はＰ289に記載しています）⑹ オンラインを利用した相談に戻している場合も多くなってきているようです。それでも「コロナ以前」とまったく同様に戻るわけではなく、オンライン技術は利便性が高いことから今後も必要に応じて使用されると考えられます。そこでここでは、オンラインを活用して相談を行う場合の留意点について、触れておきたいと思います。オンラインでの相談の形態には様々なものがありますが、主な形態として、メールでのやり取り、LINE等のチャットでのやり取り、ZoomやSkype等によるマイクやカメラを用いた同時双方向的なやり取り（ビデオ通話）が挙げられるでしょう。オンラインであっても、これまで述べてきた相談技術が基本とはなります。ただし、相談の進め方については先述したようにメールやビデオ通話といった形態によって影響を受けることになります。それぞれの形態ごとの留意事項は次頁表２の通りとなります。オンラインを利用した相談には、通常の対面形式での相談に比べて、利点もあれば留意点もあります。新型コロナウイルスの生活面が影響は小さくはなってきてはいますが、オンラインという手段ならではのメリットもあり、その特徴・限界を理解したうえでオンラインという手段での相談について、今後もうまく活用していきたいものです。
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