編集委員が行く 職業能力開発校における発達障害者と精神障害者への職業訓練 東京障害者職業能力開発校（東京都）、石川県立金沢産業技術専門校（石川県） 国際医療福祉大学 准教授 若林 功 取材先データ 東京障害者職業能力開発校 〒187-0035 東京都小こ平だいら市小川西町2-34-1 TEL 042-341-1411（代表） FAX 042-341-1451 石川県立金沢産業技術専門校 〒920-0352 石川県金沢市観音堂町チ9 TEL 076-267-2221（代表） FAX 076-267-2295 若林（わかばやし）功（いさお） 編集委員から 　障害者の法定雇用率は、2024（令和６）年度から2.5%、2026年度から2.7%と段階的に引き上げられることとなっているが、そのような量的要素だけでなく、障害者雇用の質を高めることも求められている。また、障害者のキャリア形成にも目を向ける必要があるといわれている。このような雇用の質を高めることを実現するための方策の一つとして、障害者の能力開発を行っている支援機関（職業能力開発校）と、企業、障害者就労支援機関の連携が、今後ますます重要となってくることが考えられる。そこで、このような状況において、企業の障害者雇用に対する取組みをスムーズに進めていくため、特に近年、求職者数の多い発達障害者と精神障害者に対する職業能力開発校の取組みを紹介することとしたい。 写真：官野 貴 Keyword：職業能力開発校、職業訓練、発達障害、精神障害、就労支援、職業準備性 POINT 1 発達障害者・精神障害者の特性に合わせた訓練プログラム 2 実際の職場を意識した実践的な職業訓練 3 障害者就労支援機関と連携し、地域で就職後もフォロー はじめに 　職業能力開発校は、ほかの諸機関と並んで障害者雇用の質を高めるために重要な役割を果たしている。また、私の個人的な想いであるが、「職業能力開発校が障害者就労支援分野で、もっと着目されてもよいのでは」と、これまで感じ続けているところだ。 　まずは障害のある人への職業能力開発（職業訓練）全般について概観をしておきたい。 ・今回の取材先の一つ、東京障害者職業能力開発校の前身である東京身体障害者公共職業補導所が終戦直後である１９４８（昭和23）年に開設されている。つまり障害者への職業訓練は日本の職業リハビリテーションの原点の一つといえる。 ・現在の障害者への職業訓練は、@国や都道府県が設置した障害者職業能力開発校と、A一般の職業能力開発校において障害者対象訓練科が設置されている場合での実施、また今回の取材対象ではないが、B「障害者の多様なニーズに対応した委託訓練」がある。 ・どのような種別の障害のある人が職業訓練を受講しているのか、については最新の統計がなかなかインターネット上では見あたらなかった。ただし、かつては身体障害者が中心であったが、現在は発達障害を含む精神障害者の割合が増えているものと推察される。 ・職業訓練というと、一般的にはいわゆる個々の職業で求められるスキル（プログラミング、建築設計、印刷など）について、訓練科・コースに分かれて高めるという印象があるかもしれないが、それだけではなく生活指導にも力が入れられている。つまり職業リハビリテーション分野の用語でいえば、職業準備性を高める指導も職業訓練では行われている。 　そして障害のある人の職業能力開発でもさまざまな実践が行われるようになっており、現在は発達障害者や精神障害者を対象とする、あるいは多く在籍する訓練科・コースもある。また、国立職業リハビリテーションセンターなどでも優れた職業訓練が行われている（※１）。 　それではそれ以外の職業能力開発校で、特に発達障害者・精神障害者に対し、どのような職業訓練が行われているのかということを把握したいと考え、今回は東京障害者職業能力開発校を訪問し、石川県立金沢産業技術専門校はオンラインで取材を行った。 東京障害者職業能力開発校を訪問して 　２０２３（令和５）年度末に、まずは東京障害者職業能力開発校（以下、「東障校」）を訪問し、能力開発課長の菊地（きくち）将司（まさし）さん、課長代理で就職・生活指導担当の栗原（くりはら）裕美（ひろみ）さんにお話をうかがった。 　東障校は国が設置し、東京都が受託運営する職業訓練施設である。１９４８年の開設以来、修了生は１万人を超え、直近の就職率は80％を超えているとのこと。訓練科目は、３カ月訓練の就業支援科、６カ月訓練は職域開発科などの三つの科、１年訓練はビジネスアプリ開発科などの八つの科がある（図）。 　全般的な入校の状況については、２０２４年４月に入校した人は65人、東障校は東京都小平（こだいら）市に位置していることもあり、都内在住の人が７割程度と最も多く、次いで埼玉県在住者らで、９割以上が関東在住者である。一方、東障校には寮もあり、全国から応募可能とのこと。 　科によって受け入れる障害種別が設定されている場合（例えば知的障害者のみを受け入れる実務作業科など）もあるが、全般的には、身体障害のある人、精神障害や発達障害のある人を各科で受け入れている。現状、東障校の入校者は発達障害を含めた精神障害のある人が多くなっているとのこと。また障害者手帳上は、身体障害者の手帳を所持していても、精神的な側面にも課題のある人が多いと感じているようだ。そして、その職業に必要とされる技術を高めるためだけに訓練する、というタイプの訓練生は少なくなっており、現在は、職業準備性ピラミッドの土台部分へのアプローチが重要になっているとのことである。 　各科が設定した一日６〜８時限の訓練を継続して受講してもらうため、入校に際しては選考がある。応募は必ずハローワーク経由となるが、入校につながるきっかけとして障害者就業・生活支援センターや、区市町村の就労支援センターなどがすすめる場合も少なくないとのことだ。 ものづくり技術科の見学 　概要をうかがった後、「ものづくり技術科」を見学させていただいた。ものづくり技術科は技術スタッフとしてものづくりを中心とした企業への就職を目ざすための科であり、訓練では３Ｄプリンタを用いるなど、設計から製造までのプロセスを学ぶことができる。なお、ものづくり技術科は、身体障害者手帳の所持者か、発達障害者・精神障害者で精神障害者保健福祉手帳を所持し心身の状態が安定している人を応募対象者としている。 　訪問した際には、パソコンを用いた授業が行われていた。また、これまでに製作した生徒の作品も展示されていた。訪問時点では３人の訓練生がおり、みなさん就職は決まっているとのことであった。訓練生の方たちへ個別にお話をうかがうことはしなかったが、指導を担当されている、職業訓練指導員で主任の高岡（たかおか）幸三（こうぞう）さんによれば、入校当初に比べて、技術面でも、また社会人としても非常に成長しているとのことであった。 発達障害者・精神障害者への職業訓練の実際 　見学後は発達障害者・精神障害者への訓練および支援に焦点をあてて、菊地さん、栗原さんに加え、就業支援科の職業訓練指導員で課長代理の小林（こばやし）克子（かつこ）さんも交えてお話をうかがった。 　東障校にはさまざまなコースがあるが、発達障害、精神障害のある人への職業訓練という観点から設計された科の一つに、「就業支援科」がある。 　就業支援科は、訓練期間が３カ月と短く、毎日通うことに自信がない人や就業経験の浅い人に適したコースとなっている。内容としては、ビジネスマナー、コミュニケーションスキルなど、社会生活に必要なスキルを学び、また事務、調理、清掃などの実習も行っている。応募対象者は精神障害者、発達障害者、身体障害者であり、入校月は４月、７月、10月、１月と年４回設定されている。 　また、この就業支援科自体は３カ月で終わるが、修了後、６カ月訓練の調理・清掃サービス科とオフィスワーク科のいずれかへの連続受講も可能となっている。なかには就業支援科のみで就職する人もいるものの、ほとんどの人が調理・清掃サービス科やオフィスワーク科に進むようである。 　具体的な訓練内容としては、標準時限数が定められており、社会生活スキル演習（コミュニケーション、ロールプレイ）や問題解決技法などを行う社会生活技能実習（１２０時限）、事務作業・調理作業・清掃作業を行う適応実習（１２４時限）などで構成され、計３００時限となっている。ＳＳＴ（Social Skills Training：社会生活技能訓練）も訓練の一環として行われているなか、毎日、心身の状態を確認する「健康チェック」も実施している。このように職業準備性を高めることを意識した訓練となっている。 　この就業支援科を経て、調理・清掃サービス科やオフィスワーク科に進む場合は、その科の担当指導員へ、就業支援科の指導員からきちんと申し送りを行っているとのこと。就業支援科には、ここから訓練をスタートさせる「導入訓練」の側面があり、東障校側としては当該訓練生のアセスメントをする場ともなっているようである。 ビジネスアプリ開発科における最終段階でのグループ活動 　一方で、精神障害や発達障害のある訓練生はほかの科にもいる。そのような科では、職業準備性は扱われないのか。興味深いエピソードを、ビジネスアプリ開発科の職業訓練指導員で課長代理の山口（やまぐち）智充（ともみつ）さんからお話をうかがうことができ た。 　ビジネスアプリ開発科はＩＴ（情報技術）を活用できる事務職を目ざすために、事務に必要なオフィスソフトやプログラム作成まで幅広く学習するとともに、パソコンをその仕組みから理解することや、実践的なコミュニケーション能力を体得することを目標とする１年間（訓練時間１５６０時限）のコースである。具体的には４月の入校後、９カ月程度は基礎的なことを学習し、最後の時期である１月以降では、４〜５人で一つのグループをつくり、お互いに意見を出し合いながらアプリケーションをつくりあげるという活動を行っている。 　東障校側としてはグループは組むものの、基本的には、グループ内での役割分担やディスカッションの方法などは、方法論として授業で教えたうえで、あとは自分たちで進めてもらうそうだ。 　以前のグループ活動において、精神障害のある訓練生のなかに、リーダー役となったものの、「ほかの人に仕事を割りふって本当によかったのだろうか」と、後悔をしてしまう人がいたそうである。つまり、自分を責めてしまうような形になってしまう場合があるようだ。そのような場合、訓練生に基本的には任せつつも、「こういうときの議論はこういうふうに持っていったほうがいいんじゃない」、「言い方をこういうふうにしてみたらいいんじゃない」と本人が気づけるようにアドバイスを行っていくという。そのようなアドバイスは、そのグループのメンバーがいるなかで行うのではなく、休憩時間などにタイミングを見計らって、「ではリーダーの人は来てください」というような形で話すようにしているとのこと。 　このエピソードを聞き、これはまさに職業能力開発校ならではの強みであると感じた。訓練基準で定めたカリキュラムに基づき、習得してもらいたい内容（学習課題）がきちんと設定されていること。そして、グループでのアプリケーション開発活動という自然な流れのなかで、ロールプレイやふり返りが巧みに設定されている。また職業訓練指導員のかかわり方も一方的に教えるというものではなく、考えさせるように誘導するものであり非常に絶妙である。 　山口さんが、ある修了生に一番印象に残った授業は何かをたずねたところ、このグループ活動だという回答があったとのことだ。グループ活動は、職業能力開発校という、ある意味落ち着いて取り組める場で練習を重ね必要なスキルを身につけることができるため、就職してからもその経験を活用することができたということであろう。非常に納得できるエピソードである。 石川県立金沢産業技術専門校をオンライン取材 　続いて別の日に、発達障害者の訓練コースを設置している一般の職業能力開発校においてはどのような状況なのかを知りたいと考え、石川県立金沢産業技術専門校ワークサポート科の職業訓練指導員である西田（にしだ）信一（しんいち）さんに、オンラインで取材させていただいた。 ワークサポート科の概要 　石川県立金沢産業技術専門校（以下、「専門校」）は、石川県金沢市に位置しており、総合建築科、メカトロニクス科、電気工事科、ワークサポート科の四つの学科がある。このうち、総合建築科、メカトロニクス科、電気工事科は特に障害者対象ということではなく一般的な職業訓練が行われている。一方、ワークサポート科では知的障害をともなわない発達障害者を対象とした職業訓練が行われている。なお、このワークサポート科は発達障害者を対象とした職業訓練としては県内唯一のものである。 　もともとワークサポート科は、２００９（平成21）年度から厚生労働省のモデル事業として開始され、当初は９カ月の訓練であったが、２０１２年度からは６カ月の訓練となって現在に至っている。前期・後期の年間２回の入校となり、各期の定員は５人（年間10 人）である。 　訓練生は、職業能力開発校であるため、ハローワークからの紹介で応募する。実際に入ってくる訓練生は、西田さんの印象としては、高校や大学などを卒業してすぐに入校する人は少なく、一度、障害があることを明かさずに（あるいは自覚せずに）一般就労をしたもののうまくいかなかったという経験を経て、ワークサポート科に入校するという人が多いとのことであった。なお、ワークサポート科の対象地域は県内全エリアであるが、金沢市や加賀市といったエリアからの入校者が多いとのことであった。 　ワークサポート科の目標は、知的障害をともなわない発達障害者を対象に、一人ひとりの能力や特性に配慮しながら、技能訓練および社会訓練を行い、その人に合った就労と社会的自立を支援するというものであり、具体的には「職場で必要なパソコンの基礎知識・技能の習得」、「物流管理における基本知識・技能の習得」、「コミュニケーションスキルやビジネスマナーの向上」、「社会生活に必要な基本知識や技能を学び、自立をめざす」という内容だ。またこれらの目標達成のために、東障校と同様、標準時間が定められており、導入訓練20時間、基礎訓練３７８時間、応用訓練３１６時間となっている。 　知的障害をともなわない発達障害者が訓練の対象となっているが、精神障害者保健福祉手帳の所持は必須の応募要件とはなっておらず、自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）や注意欠如・多動症（ＡＤＨＤ）など発達障害として医師に診断された人を対象としている。 ワークサポート科における訓練の実際 　職務遂行技能を高める内容としては、「パソコン訓練」や、外部講師による指導のもと「清掃訓練」、「筆耕実務（美しい字の書き方の練習など）」などが行われている。一方、「基礎体力養成（２〜３kmのウォーキングなど）」（１１５時間）、「コミュニケーション訓練」（51時間）、ワークサンプル幕張版（※２）などを用いたアセスメント・作業体験である「個別指導」（50時間）なども行われており、職務遂行技能だけでなく職業準備性を高めるような指導も行われていることがわかる。また履歴書の書き方や職場実習などの就職支援活動にも力を入れており、職場実習については10日間のうち、４回は巡回に指導員が出向くとのことであった。このような取組みで訓練するなかで、多くの訓練生が対人面などでの対応力がついていっていると感じていると西田さんは語っていた。 　一方で、６カ月の訓練で、例えば、訓練生の自己理解などがどの訓練生でも十分に深まるかというと、むずかしい場合もあるとのこと。これまでむずかしかったケースとして、障害があることを開示しない（クローズ）で就職することを希望した人もいて、就職活動支援に苦慮したことがあったそうである。専門校としては、先述したように訓練生のなかには障害があることを明かさずに（あるいは自覚せずに）一般就労をしたもののうまくいかなかったという経験がある人も少なくないため、なるべく障害を開示して企業にきちんと伝え、合理的配慮を受けながら働くことをすすめているとのことである。 就職後の支援および地域支援ネットワークについて 　このようなこともあり、西田さんは「６カ月間の訓練ではこの人には短いかな」と感じる場合もあるそうだ。とはいえ、訓練を修了したら、専門校を卒業し就職を決めていかなくてはならない。そこで力を入れているのが、訓練を修了して就職した場合の他機関との連携である。ハローワークとの連携はもとより、地域障害者職業センターの配置型職場適応援助者や、訪問型職場適応援助者、また障害者就業・生活支援センターとも連携を図っている。具体的には「就職支援連絡会議」を開き、地域障害者職業センターや障害者就業・生活支援センター、専門校で集まり、就職後のフォローアップについて検討をしているそうである。またそのほか、専門校は障害者就業・生活支援センター主催のネットワーク会議にも参加しており、積極的にいろいろな情報を入手しようと努力をされているとのことであった。 二つの訓練校の取材を終えて 　２校の取材を終え、発達障害者・精神障害者の職業訓練における、職業能力開発校の強みとは何か考えてみた。なんといっても、きちんと時間数や科目などの構造を持ち、具体的にスキルアップするためのノウハウを持っていること、またそれは硬直的なものではなく、訓練生の特性や状況を見きわめつつ、柔軟に行われる面もあることがあげられるだろう。また受講する訓練生に対して、指導員や支援員の人数などの面からも手厚い支援があるのも魅力の一つである。そして、コンピュータ技能など、職務遂行に必要な技能に加え、対人技能や自己理解などの職業準備性を高めるための訓練にも力を入れており、就職後の戦力化や、障害のある人自身のキャリア形成におおいに寄与していると感じられた。 　一方で、認知度がまだ十分とはいえないことと関連するかもしれないが、障害者職業能力開発校の利用希望者は全国的に減少傾向にあるとの情報も私の耳に入ってきている。職業能力開発校に入校するためには、訓練時間に耐えられる体力が必要といった前提もあることなどからも、すべての障害のある人に適しているものではないかもしれないが、それでも職業能力開発校側や指導者側もかなりの努力や工夫をされており、職業能力開発校での実践は非常に魅力的であることを今回の取材を通じて、あらためて知ることができた。このような職業能力開発校の実践が行われていることは、もっと世の中に拡がってよいものであろう。本稿もささやかながらその一助となることを願いたい。 ※１　本誌2023年4月号の「クローズアップ」で紹介しています https://www.jeed.go.jp/disability/data/works/book/hiroba_202304/index.html#page=12 ※２　ワークサンプル幕張版（MWS）：JEEDの研究部門が開発した、障害のある人の職業能力を評価したり、作業上必要となるスキルや補完手段の方法などを把握し支援したりするためのツール 図 訓練科目 ３カ月訓練 就業支援科 ６カ月訓練 職域開発科 調理・清掃サービス科 オフィスワーク科 １年訓練 ビジネスアプリ開発科 グラフィックDTP科 ビジネス総合事務科 ものづくり技術科 建築CAD科 製パン科 実務作業科 OA実務科 （資料提供：東京障害者職業能力開発校） 写真のキャプション 東京障害者職業能力開発校 東京障害者職業能力開発校能力開発課長の菊地将司さん 能力開発課課長代理で就職・生活指導担当の栗原裕美さん ものづくり技術科の授業の様子 ものづくり技術科では、3Dプリンタで製作された作品が展示されていた。作品が置かれている溶接台も授業で製作したもの ものづくり技術科の職業訓練指導員で主任の高岡幸三さん 就業支援科の職業訓練指導員で課長代理の小林克子さん ビジネスアプリ開発科の職業訓練指導員で課長代理の山口智充さん 石川県立金沢産業技術専門校（写真提供：石川県立金沢産業技術専門校） 石川県立金沢産業技術専門校ワークサポート科職業訓練指導員の西田信一さん（写真提供：石川県立金沢産業技術専門校） インターネットを利用したWeb会議システムで、お話をうかがった（左より、西田さん、筆者） 物流管理訓練の様子（写真提供：石川県立金沢産業技術専門校） パソコン訓練の様子（写真提供：石川県立金沢産業技術専門校）