エルダー61オリジナルの「伊藤超体操」を制作動画サイトで社外にも公開２０２０（令和２）年に日本経済新聞社が企画した、中堅・中小企業の「日本を元気にするメッセージ動画」。その１５０社のなかに、伊藤超短波株式会社が制作したオリジナル体操「伊藤超体操」が選ばれた。元々は、同社が肩こりや腰痛などに悩む社員のために企画したものだが、折しもコロナ禍となり、必要とする人たちに使ってもらおうと動画で公開した。体操は理学療法士の社員が考案し、音楽も音楽大学出身の社員が手がけ、３分程度で、仕事の合間に、立った状態でも座った状態でも気軽に取り組めるようになっている。同社の工場や修理部門などでこの体操が行われているという。こうしたユニークな施策で社員の健康支援に取り組む伊藤超短波は、電波や超音波などを用いた物理療法機器のパイオニアとして、１００年以上の歴史があり、現在の社員数は約３５０人。医療、福祉、スポーツなどの分野で用いられる業務用治療器や家庭用治療器、美容機器など、幅広い製品の製造・販売を行っている。また、１９９９（平成11）年からアスリートの治療やコンディショニングをサポートする「スポーツプロジェクト」にも取り組んでおり、野球やサッカー、オリンピックなどの選手たちの活躍を支えている。同社と公認スポンサー・サプライヤー契約を結ぶ競技連盟・協会やチームは、現在20団体を超える。物理療法機器の活用を通じて「すべての人々が健康で幸せに暮らせる社会を追究する」をミッションに掲げる同社は、そのにない手である社員の健康が重要と考え、２０１８年より健康経営の取組みを本格化。２０１９年より経済産業省の「健康経営優良法人」（大規模法人部門）に３年連続で認定されている。社員の歩数を増やすためにさまざまな支援を導入当初、社員の健康支援に取り組むにあたり、倉くら橋はし司代表取締役社長は自らＣＨＯ（Chief Health Officer）に就任するとともに、全役員が参加する「健康経営会議」を発足させた。そのうえで、どのような支援が必要かを把握するため、健康に関する全社員へのアンケート調査を実施。「どのような制度を希望するか」、「どのような取組みをしたら健康になれるか」などを聞き、その内容をふまえて制度を検討していった。アンケートの結果、課題として浮かび上がったのが、一日あたりの歩数の少なさだった。健康づくり企業に目ざせ生涯現役！ 目注第5回伊い藤とう超ちょう短たん波ば株式会社（埼玉県川口市）ウォーキングシューズ購入費用補助など独自の施策で健康をサポート 生涯現役時代を迎え、企業には社員が安心して長く働ける制度・環境の整備が求められていますが、生涯現役の視点で考えると、「社員の健康をつくる」ことは大切な要素です。 そこで本企画では、社員の健康づくりに取り組む先進企業の事例をご紹介します。
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