バーできることもありますし、時間的、経済的支援を組織として行うことで解消するものもあります。己啓発が促進されるというデータがあります。社員の学び直しが企業にとっても喫緊の課題であれば、早急に支援体制を整える必要があります。以前、ある企業の部長がこう話していました。「人は、自分がやりたいことをやるときにもっともモチベーションが上がるし、実力も発揮できる。そのために必要な能力開発にも労を惜しまないはず。だから、まず、自分がやりたいことを明確にするところから始めることが大事。会社がキャリア支援をすることには、そういうねらいがあるのです」通じる話といえるでしょう。実際、図表2のように、支援を行うほうが自時間とお金の問題がネックであれば、そして、これは若手だけでなく、ミドルやシニアにもどのようなコースが自分の目指すキャリアに適切なのかわからない休暇取得・定時退社・早退・短時間勤務の選択等が会社の都合でできない特に問題はないその他の問題自分の目指すべきキャリアがわからない自己啓発の結果が社内で評価されないコース受講や資格取得の効果が定かでないコース等の情報が得にくい費用がかかりすぎる適当な教育訓練機関が見つからない家事・育児が忙しくて自己啓発の余裕がない仕事が忙しくて自己啓発の余裕がないその他の支援（有給、無給のの付与00教育訓練機関、通信教育等に関する情報提供就業時間の配慮教育訓練休暇両方を含む）社内での自主的な勉強会等に対する援助受講料などの金銭的援助33.133.124.024.022.422.413.413.413.813.87.77.75.65.649.149.138.238.215.515.510.310.311.011.09.79.78.88.845.845.842.342.341.541.539.839.821.721.720.420.413.313.316.516.512.112.15.15.14.54.549.849.832.632.620.720.714.414.446.646.641.641.6図表１ 労働者が自己啓発を行う上で感じている課題（正社員）図表２ 事業所における各種支援の実施状況別労働者の自己啓発を実施した割合（正社員）2022.121040302010（％）5046.546.540.240.240302014.114.110出典：厚生労働省「令和４年版 労働経済の分析」（％）5045.745.731.031.0出典：厚生労働省「令和４年版 労働経済の分析」男性女性支援なし支援あり
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