産業別高齢者雇用推進ガイドラインをより一層活用していただけるよう、平成 20 年~28年度に策定したガイドラインの中から事例や提言を抜粋し、テーマ別(方策別)に編纂いたしました。お読みいただいた皆様に高齢者の能力を有効に活用するためのヒントとしてご活用いただければ幸いです。
《留意点》
※高年齢者雇用安定法(高齢法)では、45歳以上の者を「中高年齢者」、55歳以上の者を「高年齢者」と定義付けています。
※本書で取り上げた事例や提言は、出所元の表現をそのまま引用しているため、「継続雇用者」や「高年齢者」「ベテラン従業員」等、上記以外の表現が登場する点にご留意ください。
対策1.定年年齢や継続雇用上限年齢を延ばす
対策2.賃金を工夫する
対策3.役職制度を工夫する
対策4.社員資格を工夫する
対策5.勤務時間を工夫する
対策6.評価制度を工夫する
対策1.中高齢者と若年者のベストミックス体制を実現する
対策2.高齢者の技をマニュアル化する
対策3.高齢者に技術伝承の方法を学ばせる
対策4.高齢者自身も新たな能力を身につける
対策1.体力負担を減らす
対策2.視力・聴力低下を補う
対策3.判断力・注意力低下を補う
対策4.危険を回避する
対策1.事業を多角化する
対策2.既存事業を拡大する
対策3.同じ仕事を高齢者と現役(若者・中堅者)で分業する
対策4.仕事を分割して高齢者に任せる
対策5.高齢者に合った新しい仕事をつくる
対策6.職場の一体感を創出する
対策7.高齢者に対するマネジメントを工夫する
対策1.働く時間をシェアする
対策2.働く場所をシェアする
対策3.仕事の中身をシェアする
対策1.健康状態を常に把握する
対策2.仕事の負担を軽くする
対策3.職場を快適にする
対策4.さまざまな方法で安全に向け注意喚起する
対策1.キャリアパスを明確にする
対策2.キャリアプラン研修、ライフプラン研修を実施する
対策3.定年前に面談機会を設ける